2024年4月11日、社会インフラDXのリーディングカンパニーである株式会社センシンロボティクス（本社：東京都品川区、代表取締役社長CEO：北村 卓也、以下：センシンロボティクス）は、大豊産業株式会社（本社：香川県高松市、代表取締役社長：乾 和行、以下：大豊産業）共同のもと、四国電力株式会社（本社：香川県高松市、取締役社長 社長執行役員：長井 啓介、以下：四国電力）の水力発電所でAIを用いた設備の異常検知を目的に自律飛行型巡視ソリューションを3カ所に導入しましたこと発表しました。
水力発電所の多くは山間部に位置しており、保守員は遠隔の事業所から赴いていますが、移動に時間を費やしているのが実状であり、デジタル技術の活用による保守業務のスマート化が求められていました。
この自律飛行型巡視ソリューションのシステムはセンシンロボティクスが提供するプラットフォーム『SENSYN CORE』の機能の一部である、AI技術と画像などのデジタルコンテンツを一元的に管理が可能な『SENSYN CORE Datastore』を活用し、設備の異常の発見を可能としました。異常が検知された場合にはアラートを発報し、迅速な初動対応に貢献しています。
また、Skydio機専用のドローン基地『Skydio Dock』を活用することで、自動充電や設定経路に沿った飛行が可能であり、水車・発電機周辺の写真を自動で撮影後、『SENSYN CORE Datastore』へデータ保存し、遠隔の事業所から確認ができます。
以下写真は、水力発電所内ソリューション設置の様子です。
以下写真は、遠隔からの自動巡視点検の様子です。
今後も、ロボティクス技術やAI解析の活用により、異常検知の対象範囲の拡大や精度向上を行い、更なる保守業務の効率化や高度化に貢献していくとのことです。
