8K 360度全景ドローン「Antigravity A1」が世界初の「2025年度グッドデザイン賞」を受賞
【2025年12月4日更新】 2025年12月4日、8K 360度全景ドローン「Antigravity A1」が一部地域での販売を開始しました。※日本での販売は未定です。近々発表されると噂されています。 詳細はこちらの記事をご覧ください。 […]

Antigravityは世界初の360度ドローン「A1」で、インドネシアのユネスコ世界文化遺産「ボロブドゥール寺院遺跡群」(Borobudur Temple Compounds)において、3Dデジタル化のプロジェクトを実施しました。
360°空間キャプチャと3D Gaussian Splatting(以下、3DGS)技術を組み合わせることで、ボロブドゥール寺院およびその周辺環境を高精度に空間記録し、継続的な活用が可能な3D空間データの構築に成功しました。現地への物理的な干渉を抑えながら、遺跡をより自由な形で体験・理解できる新たな可能性を切り拓いています。
本取り組みは、グローバルな文化・空間デジタル化プロジェクト「Project ETERNAL」の一環です。360°ドローンによる空間キャプチャが、3DGSワークフローにおいて持つ実用的価値を実証するとともに、文化遺産のデジタル保護およびデジタルアーカイブにおける新たな活用可能性を検証するものです。

「世界遺産の日」(4月18日)を機に、AntigravityはInsta360と共同でグローバルイニシアチブ「Project ETERNAL」を発表しました。本プロジェクトは、撮影・映像技術者、クリエイター、文化機関が連携し、デジタル技術を通じてグローバルの文化遺産を記録、保存することを目的としています。
「Project ETERNAL」が掲げるミッションは以下の2点です。
ボロブドゥール寺院はユネスコ世界文化遺産に登録されていますが、長年の自然風化等の影響を受けており、継続的な保護・記録に課題を抱えています。

本プロジェクトでは、360°ドローンA1により遺跡とその周辺環境を対象に空間記録・3D再構築を行い、デジタルアーカイブとして整備しました。
本成果は、研究、デジタル展示、教育活動など幅広い用途への活用が期待されるほか、文化遺産のデジタル保存に向けた参照事例としても活用いただけます。
【2025年12月4日更新】 2025年12月4日、8K 360度全景ドローン「Antigravity A1」が一部地域での販売を開始しました。※日本での販売は未定です。近々発表されると噂されています。 詳細はこちらの記事をご覧ください。 […]

高品質な3DGSには、多視点・大規模の画像データの収集が不可欠です。従来の方式では、1件の対象に対して数百〜数千枚の画像撮影が必要となるケースが多く、綿密な飛行経路の事前設計や補足撮影も求められます。広く複雑な環境での作業では、データ収集の効率と現場作業コストの両面で大きな負担が生じていました。
A1は、360°全景ドローンです。全天球イメージング技術と、FreeMotionモード・Sky Genie・Sky Pathといった自動飛行機能を備え、1回のフライトで全方位の空間情報を効率的に取得することができます。
今回のプロジェクトでは、A1の360°空間キャプチャ能力を活かし、空中・地上を統合したデータ取得ワークフローを構築しました。従来の方式では複数回の飛行や追加撮影が必要でしたが、A1は1回のフライトで360度の空間情報を取得できるため、現地での作業負荷を大幅に軽減します。
保存状態が脆弱な遺跡環境においても、より高いカバレッジでのデータ取得が可能となり、空間データ収集の効率は従来の多視点撮影方式と比べて約3〜5倍向上しました。現場作業の頻度削減により、遺跡環境への物理的干渉も低減されています。
以下写真は、Antigravity A1ドローンで撮影したボロブドゥール寺院の様子です。

以下写真は、Antigravity A1ドローンとボロブドゥール寺院の様子です。

文化遺産や歴史的建造物など、保全への配慮が求められる対象において、本ワークフローは現地への負荷を抑えながら効率的な3DGSデータ取得を実現する実践的なアプローチです。空間アーカイブの構築や文化遺産のデジタル化を継続的かつ低コストで進めるうえで、有効な運用モデルの一例として活用いただけます。
「Project ETERNAL」では現在、「ETERNAL Challenge」を同時開催中です。世界中のクリエイター・機関・技術者を対象に、360度空間記録への参加を呼びかけ、没入型3Dコンテンツの活用可能性を広く探求しています。(応募期間:2026年6月24日まで)
また、Antigravityは本技術の日本国内における社会実装にも取り組んでいます。現在、一般社団法人日本低空経済振興会(LEAD-J)と連携し、現地調査、デジタルツイン構築、観光活用、鳥獣被害対策などの分野で活用が進められています。特に防災分野では、「一度の飛行で全方位の空間情報を取得できる点が、迅速な意思決定に有効」と評価されています。
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