自律飛行技術におけるグローバルリーダーであるSkydio(本社:米国カリフォルニア州)は、2022年9月29日、米国を襲った大型ハリケーン「イアン」の被害を受けた救援関係者を支援するための取り組みを開始しました。
Skydioは社員の派遣、バックアップ用ドローンの提供、さらに被害を受けた救援関係者にSkydioの高度なソフトウェアを無償で提供しました。また、この困難な時期に救援関係者が必要とするツールを確保するために、Skydioは24時間365日体制のサポートを開始しました。 現地の地域担当チームは、ドローン、人材、サポートを必要としているフロリダ州の公安当局に、24時間体制でドローンによる支援を提供し続けています。
フロリダ州公共安全機関のSkydioサポート担当チームのメンバーであるクリス・マウザーとブライアン・キングによると、「嵐は収まったが、大変なのはこれからだ」とコメントしました。フロリダの復旧・復興活動を促進するために使われているSkydioドローンの活用方法を紹介します。
サニベル島橋のインフラをリアルタイムで監視
大型ハリケーン「イアン」はサニベル島に出入りする唯一の道路であるサニベル・コーズウェイに深刻な被害を与えました。通行不能となり住民が立ち往生していることから、フロリダ州当局は緊急にその復旧作業に取り組んでいます。Skydioは、フロリダハイウェイパトロールとフロリダ州緊急オペレーションセンターの両組織に、土を盛り上げて作った土手道の状況と、進行中の復旧作業の様子をリアルタイムで把握できるよう、日の出から日没までのリアルライム映像をドローンで提供しています。
この映像により、政府関係者は対処と復旧作業をリアルタイムで確認でき、作業を加速させるための迅速な意思決定を行うことができるようになります。フロリダハイウェイパトロールがハリケーン「イアン」への対応で新たに採択した技術は、今後の災害対応活動の標準となることでしょう。
住宅地での捜索および救助活動
クリスとブライアンは、捜索救助からマッピングまで、さまざまなミッションでSWATチームをサポートしています。ドローン操縦のサポートやトレーニングに加え、必要に応じてSkydioドローン機器の修理や補充も行っています。ドローンを使った監視任務は、特に捜索救助活動の強化に不可欠です。Skydioのチームは、地元警察と連携して、ドローンを使ったマッピング・ミッションを実施し、家屋の撤去や人命救助を行っています。
救助チームは浸水した地域を歩いて捜索する代わりに、Skydioのドローンが提供する上空からの映像で状況把握することができるようになりました。これにより生存者を確認した家にリソースを集中させ、よりを効率的に、的を絞った方法で捜索および救助活動ができるようになりました。「私たちSkydioは、現在Skydioをご利用中のお客様も、他社の無人航空機システムを必要としている政府機関も、支援が必要な人をサポートします。Skydioの技術を通じて、救助隊や関連する警察関係者に注意喚起することで、救助活動の成功を支援することができました。」と、ブライアン・キングは述べています。
マングローブ林での捜索および救助活動
マングローブは熱帯地方特有の植物で、マングローブが生い茂っている沿岸環境は徒歩やボートでの移動が困難なため、捜索・救助活動を非常に困難にすることがあります。このような植物に覆われている環境下では、救助が必要な人が見えなくなってしまうため、ドローンでさえも苦戦することがあります。しかし、Skydioの自律飛行技術により、このような任務も実行可能となります。Skydioの特長であるAIによる障害物回避機能によって、植物が生い茂っている環境下でも、救助関係者はドローンを信頼して捜査活動を実施することができるようになります。これにより、被災者がいるであろう到達しにくい場所の捜索や、破壊された残骸の分析、嵐で流されたボート回収などを戦略的かつ容易に実行できます。
Skydioドローンは、高度な訓練を受けた救助隊員との組み合わせにより、被災者と救助隊の双方をより安全に保つための航空情報を提供するのに役立っています。
復旧・復興活動のミッションは継続されている
ハリケーン被害からの復旧・復興作業を支援するため、Skydioはオンライントレーニングツールを提供し、政府機関や組織に対して対面式トレーニングの提供も用意しています。引き続き捜索・救助・清掃活動が行われる中、Skydioの地域担当チームは現場に留まり、お客様やドローンの支援を必要とする公共安全機関をサポートします。また、公共安全や企業のお客様が直面する可能性のあるドローンにおける問題については、リモートでSkydioチームが支援します。嵐は過ぎ去りましたが、ミッションは続いています。Skydioは今後も必要な限り、現地の救援関係者を支援していくとのことです。
出典:Skydio合同会社