不正ドローン検知レーダーが米国空軍・欧州軍と契約 – ドローンシールド

不正ドローン検知レーダーが米国空軍・欧州軍と契約 – ドローンシールド

アンチドローン銃で有名なDrone Shield(以下、ドローンシールド)は、アメリカ合衆国ノースダコタ州の空軍基地Grand Forks Air Force airbase(グランド・フォークス・エアー・フォース・ベース)にカウンタードローンを配備する契約を獲得しました。

今回契約された同社の製品は「DroneSentry」という、空軍基地に侵入する不正なドローンを検出するレーダーです。不正ドローンを捕捉する様子に関しては、こちらの動画をご覧ください。

今年の6月には、アメリカ政府にアンチドローン銃を納品したばかり同社ですが、アメリカ軍に同社の製品が採用されたのは初めてです。ドローンシールドのアメリカ進出は成功したと言えるでしょう。

ドローンシールドのCEOであるOleg Vornik(オレグ・ヴォルニク)氏は、今回の契約について次のように述べています。

「ドローンシールドの製品が採用されたのは、私たち人工知能ソフトウェア、ドローンを捕捉する技術が優れているからです。今回の入札契約を勝ち取れたことを嬉しく思います。」

国家間の緊張が高まるにつれ、ドローンでの攻撃リスクが高まり、カウンタードローン・アンチドローンの市場は今後数年で急速に成長すると、Oleg Vornik氏は予測しています。

同社の米国チームは、今後も他の顧客と契約していくために、製品の開発、実験、顧客を交えてのデモを行っていくとのことです。

 

また、ドローンシールドは米国空軍と契約した一方で、EU諸国の防衛省(以下、欧州防衛省)との契約も発表しました。

欧州防衛省が契約した同社の製品は「RadarZero」という、不正ドローンを感知するレーダーです。1kg程度の重さで、1km範囲のドローンを最大20機検出、その動向を追跡できます。こちらの動画をご覧ください。

今回の契約はあくまで製品のテストとのことで、100,000ドル分の注文が行われました。今後、実際に使用していき追加発注を検討するとのことです。

ドローンシールドのCEOであるOleg Vornik(オレグ・ヴォルニク)氏は、今回の契約について次のように述べています。

「今回、欧州防衛省から初めての注文をもらえました。契約に至った「RadarZero」は、新たな機能を搭載したレーダーです。様々な機能を追加できるため、欧州防衛省にも気に入ってもらえるでしょう。」

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